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JILPT シリョウ シリーズ

JILPT資料シリーズ

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1 no.1 非典型雇用問題の現状と課題 / 労働政策研究・研修機構国際研究部研究交流課編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2005.3
2 no.13 企業の行う教育訓練の効果及び民間教育訓練機関活用に関する研究結果 / 労働政策研究・研修機構研究調整部研究調整課編集 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2006.3
3 no.32 . 日韓ワークショップ報告書 ; 第7回 ワーク・ライフ・バランスの現状と課題 : 日韓比較/ 労働政策研究・研修機構国際研究部研究交流課編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2007.12
4 no.33 活力ある高齢化社会の構築 : 高齢者雇用政策の現状と課題 / 労働政策研究・研修機構国際研究部研究交流課編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2008.1
5 no.41 欧州における働き方の多様化と労働時間に関する調査 / 労働政策研究・研修機構国際研究部編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2008.5
6 no.46 諸外国の外国人労働者受入れ制度と実態2008 / 労働政策研究・研修機構国際研究部編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2008.7
7 no.47 . 日韓ワークショップ報告書 ; 第8回 地域雇用創出の現状と課題 : 日韓比較/ 労働政策研究・研修機構国際研究部研究交流課編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2008.8
8 no.49 諸外国における労働保険及び社会保険の徴収事務一元化をめぐる実態と課題に関する調査研究 / 労働政策研究・研修機構国際研究部編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2008.12
9 no.50 欧米諸国における最低賃金制度 / 労働政策研究・研修機構国際研究部編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2008.12
10 no.51 活気に溢れたシステマチックな人的資源市場(労働市場)の構築 / 労働政策研究・研修機構国際研究部研究交流課編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2009.1
11 no. 52 高齢化社会における雇用政策 : 日本とフィンランドの比較研究 / 労働政策研究・研修機構国際研究部研究交流課編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2009.3
12 no. 53 成果主義賃金制度の日韓比較 / 労働政策研究・研修機構国際研究部研究交流課編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2009.3
13 no. 56 オーストラリアの労働市場の課題 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2009.6
14 no. 57 欧米諸国における公共職業訓練制度と実態 : 仏・独・英・米4カ国比較調査 / 労働政策研究・研修機構国際研究部編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2009.6
15 no. 58 . 諸外国の外国人労働者受入れ制度と実態 ; 2009 アメリカの外国人労働者受入れ制度と実態 / 労働政策研究・研修機構国際研究部編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2009.6
16 no. 60 . 日韓ワークショップ報告書 ; 第9回 ワークシェアリングの現状と課題 : 日韓比較 / 労働政策研究・研修機構国際研究部研究交流課編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2009.9
17 no.61, no.144 若年者の就業状況・キャリア・職業能力開発の現状 / 労働政策研究・研修機構編 [1],2. - 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2009.9-
18 no.63. 欧米諸国における最低賃金制度 ; 2 ドイツ・ベルギー・アメリカの動向 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2009.12
19 no. 68 若者の就業への移行支援と我が国の社会的企業 : ヒアリング調査による現状と課題の検討 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2010.3
20 no.71 アメリカとスウェーデンにおけるポジティブ・アクションの取組状況 / 労働政策研究・研修機構国際研究部編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2010.5
21 no.74. 日韓ワークショップ報告書 ; 第10回 個別労使紛争の現状と課題 : 日韓比較 / 労働政策研究・研修機構国際研究部研究交流課編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2010.9
22 no.79 欧米における非正規雇用の現状と課題 : 独仏英米をとりあげて / 労働政策研究・研修機構国際研究部編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2010.11
23 no.80 アジア諸国における高度外国人材の就職意識と活用実態に関する調査報告書 / 労働政策研究・研修機構国際研究部編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2010.12
24 no.81 派遣労働者の現状と政策課題 / 労働政策研究・研修機構国際研究部研究交流課編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2011.2
25 no.82 中山間地の雇用創出 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2011.2
26 no.83 平成17年地域間産業連関表に基づく雇用表の推計 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2011.2
27 no.84 ワーク・ライフ・バランスに関する企業の自主的な取り組みを促すための支援策 : フランス・ドイツ・スウェーデン・イギリス・アメリカ比較 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2011.3
28 no.85 求人企業サービスに関する研究 : 仕事魅力、求人充足、求人開拓、事業所訪問、他 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2011.3
29 no.86 総合的職業情報データベースの研究開発 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2011.3
30 no.87 ジョブ・カード制度の現状と普及のための課題 : 雇用型訓練実施企業に対する調査より / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2011.3
31 no.88 仕事能力把握に向けた新たなアプローチ : 研究開発の動向、評価の現状、職務の共通性からの検討 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2011.3
32 no.89 労働力需給の推計 : 新成長戦略(2010年6月18日閣議決定)に基づく将来推計 / 労働政策研究・研修機構 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2011.3
33 no.90 最低賃金の引上げによる雇用等への影響に関する理論と分析 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2011.5
34 no.91 雇用創出と人材育成 : アメリカ・ジョージア州のヒアリング調査から / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2011.5
35 no.92 キャリア表現インデックスの開発 : 職業相談等における就職支援の効果を検討するために / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2011.5
36 no.93 高齢者の就業実態に関する研究: 高齢者の就業促進に向けた企業の取組み / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2011.7
37 no.94. 日韓ワークショップ報告書 ; 第11回 長時間労働と労働時間の短縮施策 : 日韓比較 / 労働政策研究・研修機構国際研究部研究交流課編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2011.9
38 no.95 雇用創出指標・雇用消失指標 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2011.10
39 no.96 契約社員の就業実態 : 個人ヒアリング調査から / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2011.11
40 no.97 日本企業のコーポレート・ガバナンスと人事戦略 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2012.2
41 no.98 労働者の能力開発とキャリア形成支援の現状と政策課題 / 労働政策研究・研修機構国際研究部研究交流課編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2012.2
42 no.99 雇用調整助成金による雇用維持機能の量的効果に関する一考察 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2012.2
43 no.100 職場のいじめ・嫌がらせ、パワーハラスメント対策に関する労使ヒアリング調査 : 予防・解決に向けた労使の取組み / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2012.4
44 no.101 職業分類の改訂記録 : 厚生労働省編職業分類の2011年改訂/ 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2012.3
45 no.102 諸外国における能力評価制度 : 英・仏・独・米・中・韓・EUに関する調査 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2012.3
46 no.103 諸外国における職務評価を通じた均等賃金促進の取り組みに関する調査 / 労働政策研究・研修機構編集 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2012.3
47 no.104 労働時間規制に係る諸外国の制度についての調査 / 労働政策研究・研修機構編集 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2012.3
48 no.105 大企業における女性管理職登用の実態と課題認識 : 企業人事等担当者及び女性管理職インタビュー調査 / 労働政策研究・研修機構編集 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2012.3
49 no.106 東日本大震災の雇用対策を考えるための事例研究 : 雲仙普賢岳噴火、阪神・淡路大震災、中越地震、能登半島地震、中越沖地震 / 労働政策研究・研修機構編集 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2012.3
50 no.107 「多様な正社員」の人事管理 : 企業ヒアリング調査から / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2012.3
51 no.108 日本人の労働時間・休暇 : 残業・年休未消化と意識・職場環境 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2012.3
52 no.109 中小製造業(機械・金属関連産業)における人材育成・能力開発 : 製造業集積地域での取組み / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2012.3
53 no.110 労働力需給の推計 : 労働力需給モデル(2012年版)による政策シミュレーション / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2013.1
54 no. 111 . JILPT東日本大震災記録プロジェクト取りまとめ ; no. 1 東日本大震災から1年半 : 記録と統計分析 / 労働政策研究・研修機構編集 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2012.10
55 no. 112 外国人労働者の失業の現状 / 労働政策研究・研修機構編集 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2012.11
56 no. 113 留学生の就職活動 : 現状と課題 / 労働政策研究・研修機構編集 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2013.3
57 no. 114 諸外国における高度人材を中心とした外国人労働者受入れ政策 : デンマーク、フランス、ドイツ、イギリス、EU、アメリカ、韓国、シンガポール比較調査 / 労働政策研究・研修機構編集 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2013.3
58 no. 115, 128 中小企業における若年者雇用支援施策の利用状況 / 労働政策研究・研修機構編 採用担当者ヒアリング調査報告,若年社員ヒアリング調査報告. - 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2013.3-2013.11
59 no.116 職務の類似性と職業編成 : 新たな職業編成に向けた予備的検討 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2013.3
60 no.117 諸外国における在宅形態の就業に関する調査 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2013.6
61 no.118 男性の育児・介護と働き方 : 今後の研究のための論点整理 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2013.5
62 no. 119, 152 雇用保険業務統計分析 / 労働政策研究・研修機構編 [1],2. - 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2013.5-
63 no.120 労働時間に関する企業等ヒアリング調査 : 裁量労働制、勤務間インターバル制を中心に / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2013.5
64 no. 121, 158 中国進出日系企業の基礎的研究 / 労働政策研究・研修機構編 [1],2. - 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2013.5-
65 no.122 企業の海外事業展開の雇用・人材面への影響に関する調査 : ものづくり産業を中心に / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2013.5
66 no.123 若年者就職支援機関における就職困難者支援の実態 : 支援機関ヒアリング調査による検討 / 労働政策研究・研修機構編集 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2013.6
67 no. 124 労使コミュニケーションの経営資源性と課題 : 中小企業の先進事例を中心に / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2013.5
68 no. 125 . JILPT東日本大震災記録プロジェクト取りまとめ ; no. 6 東日本大震災からの復旧・復興と雇用・労働に関するJILPT調査研究プロジェクト : 労働行政機関の対応等調査報告 / 労働政策研究・研修機構編集 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2013.8
69 no.126 壮年期の非正規労働 : 個人ヒアリング調査から / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2013.9
70 no.127 ベトナムにおける工学系学生の職業への移行と産学連携に関する調査研究 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2013.10
71 No.129 労働力需給の推計 : 労働力需給モデル(2013年度版)による政策シミュレーション / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2014.5
72 no.130 職業相関表 : 2万人のデータからみた職業の類似性 / 労働政策研究・研修機構編集 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2014.3
73 no. 131 . 欧州におけるキャリアガイダンス政策とその実践 ; 1 政策から実践へ : 欧州における生涯ガイダンスに向けたシステム全体の変化 / 労働政策研究・研修機構編集[・翻訳] 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2014.3
74 no. 132 . 欧州におけるキャリアガイダンス政策とその実践 ; 2 職場でのキャリア開発 : 就業者を支援するキャリアガイダンスのレビュー / 労働政策研究・研修機構編集[・翻訳] 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2014.3
75 no. 133 . 欧州におけるキャリアガイダンス政策とその実践 ; 3 ヨーロッパ諸国の公共雇用サービス機関(PES)におけるキャリアガイダンス : 傾向と課題 : 欧州委員会レポートの翻訳及び解説 / 労働政策研究・研修機構編集[・翻訳] 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2014.3
76 no. 134 中小企業と若年人材 : HRMチェックリスト、関連資料、企業ヒアリングより採用、定着、動機づけに関わる要因の検討 / 労働政策研究・研修機構編集 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2014.3
77 no. 135 職業の現状と動向 : 職業動向調査(就業者Web調査)結果 / 労働政策研究・研修機構編集 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2014.3
78 no. 136 父親の働き方と家庭生活 : ヒアリング調査結果報告 / 労働政策研究・研修機構編集 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2014.5
79 no. 137 非正規雇用者の企業・職場における活用と正社員登用の可能性 : 事業所ヒアリング調査からの分析 / 労働政策研究・研修機構編集 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2014.5
80 no. 138 グローバル企業における女性の活躍促進 : インタビューレコード / 労働政策研究・研修機構編集 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2014.5
81 no. 139 欧州諸国における介護分野に従事する外国人労働者 : ドイツ、イタリア、スウェーデン、イギリス、フランス5カ国調査 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2014.5
82 no. 140 中小企業の「採用と定着」調査に向けて / 労働政策研究・研修機構編集 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2014.5
83 no.141 イギリスにおける能力評価指標の活用実態に関する調査 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2014.5
84 no. 142 欧州諸国の解雇法制 : デンマーク、ギリシャ、イタリア、スペインに関する調査 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2014.8
85 no.143 失業保険制度の国際比較 : デンマーク、フランス、ドイツ、スウェーデン / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2014.7
86 No. 145 多様な正社員に関する解雇判例の分析 / 労働政策研究・研修機構編集 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2014.10
87 no.146 子育て世帯のウェルビーイング : 母親と子どもを中心に / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2015.2
88 no. 147 諸外国における電気事業の争議規制に関する調査 : イギリス、ドイツ、フランス、アメリカ、韓国 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2015.3
89 no. 148 雇用ポートフォリオの動向と非正規の正規雇用化に関する暫定レポート / 労働政策研究・研修機構編集 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2015.3
90 no. 149 建設労働者に関する分析 : 建設事業主団体等へのヒアリング調査を中心に / 労働政策研究・研修機構編集 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2015.5
91 no. 150 諸外国の公共職業安定機関 : イギリス、ドイツ、フランス、アメリカ / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2015.5
92 no. 151 地域における雇用機会と就業行動 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2015.5
93 no. 153 諸外国における外国人受け入れ制度の概要と影響をめぐる各種議論に関する調査 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2015.5
94 no.154 職場のいじめ・嫌がらせ、パワーハラスメントの実態 : 個別労働紛争解決制度における2011年度のあっせん事案を対象に / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2015.6
95 no. 155 韓国における労働政策の展開と政労使の対応 : 非正規労働者問題の解決を中心に / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2015.5
96 no.156 大学キャリアセンターにおける就職困難学生支援の実態 : ヒアリング調査による検討 / 労働政策研究・研修機構編集 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2015.5
97 no. 157 アメリカにおける個別労働紛争の解決に関する調査結果 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2015.5
98 no. 159 入職経路の変化と民営職業紹介業に関する調査 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2015.5
99 No.160 労働力需給の推計のための基礎研究 : 「社会生活基本調査」を用いたマイクロデータ分析 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2015.7
100 no. 161 介護人材確保を考える / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2015.10
101 no. 162 若者の地域移動 : 長期的動向とマッチングの変化 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2015.10
102 no. 163 多様な領域における若年者雇用支援事業の運営状況 : 事業運営団体ヒアリング調査結果報告 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2015.10
103 no. 164 メンタルヘルス、私傷病などの治療と職業生活の両立に関するヒアリング調査 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2015.12
104 no.165 職業相談場面におけるキャリア理論及びカウンセリング理論の活用・普及に関する文献調査 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2016.3
105 no.166 労働力需給の推計 : 新たな全国推計(2015年版)を踏まえた都道府県別試算 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2016.4
106 no. 167 諸外国の民間人材ビジネスに関する調査 : アメリカ、イギリス、ドイツ、フランス、中国、韓国 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2016.5
107 no. 168 マクロの労働移動、転職市場の実態 : 既存統計とヒアリング調査より / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2016.5
108 no. 169 職業能力の評価 : GATBを用いた13年間のデータの検討 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2016.5
109 No.170 キャリア形成支援の国際的な理論動向の紹介 : IAEVG国際キャリア教育学会日本大会基調講演及びアジアシンポジウムより / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2016.5
110 no.171 若年者のキャリアと企業による雇用管理の現状 : 「平成25年若年者雇用実態調査」より / 労働政策研究・研修機構編集 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2016.5
111 No.172 中小企業をめぐるヒトの移動概要 : 「採用と定着」調査・中間報告 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2016.5
112 No.173 米国・ドイツ企業の雇用管理の変化と実態 : 日本における職務限定正社員制度における参考として / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2016.5
113 No.174 非正規労働者の組織化と労働組合機能に関する研究 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2016.5
114 No.175 適性検査を活用した相談ケース記録の分析と考察 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2016.5
115 No.176 北欧の公共職業訓練制度と実態 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2016.5
116 No.177 2007年の最低賃金法改正後の労働者の賃金の状況 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2016.5
117 no. 178 . 企業内プロフェッショナルのキャリア形成 ; 1 知的財産管理と企業法務の分野から / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2016.5
118 No.179 企業における転勤の実態に関するヒアリング調査 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2016.11
119 no. 181 諸外国における最低賃金制度の運用に関する調査 : イギリス、ドイツ、フランス、アメリカ / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2017.3
120 no. 182 地域における高齢者の多様な活躍のヒアリング事例 : 地方公共団体等の取組を中心に / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2017.3
121 no. 183 日本的雇用システムと法政策の歴史的変遷 : バブル崩壊以降の労働政策の変遷 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2017.3
122 no. 184 . JILPT東日本大震災記録プロジェクト取りまとめ ; no. 9 東日本大震災からの復旧・復興過程と雇用・労働の記録(一般資料整理) : 平成25年度〜28年度半ばを中心に / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2017.3
123 no. 185 中国進出日系企業の研究 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2017.3
124 no. 186 ヨーロッパの育児・介護休業制度 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2017.3
125 no. 187 職業情報の整備に関する基礎的研究 : マッチング効率の高い職業分類策定のための課題 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2017.3
126 no. 188 地方における雇用創出 : 人材還流の可能性を探る / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2017.3
127 no. 189 ソーシャル・インパクト・ボンドの動向に係る海外事情調査 : イギリス、アメリカ / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2017.3
128 no. 190 介護人材を活かす取組 : キャリアアップと賃金 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2017.3
129 no. 191 官・民・諸外国の職業分類等の現状と比較 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2017.3
130 no. 192 . 企業内プロフェッショナルのキャリア形成 ; 2 社外学習、専門職制度等に係るインタビュー調査 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2017.3
131 no.193 対人サービス職等の分野における能力評価の試み : 業界団体等の取り組みを中心に / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2017.3
132 no. 194 諸外国における教育訓練制度 : アメリカ、イギリス、ドイツ、フランス / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2017.3
133 no. 195 「改正労働契約法への対応状況に関するインタビュー調査」結果 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2017.4
134 no.196 組織変動に伴う労働関係上の諸問題に関する調査 : 労使ヒアリング調査編 / 労働政策研究・研修機構編集 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2018.3
135 no. 197 諸外国における育児休業制度等、仕事と育児の両立支援にかかる諸政策 : スウェーデン、フランス、ドイツ、イギリス、アメリカ、韓国 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2018.3
136 no. 198, no. 212 高齢者の多様な活躍に関する取組 : 地方自治体等の事例 / 労働政策研究・研修機構編 [1],2. - 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2018.3-
137 no. 199-1 . 雇用システムの生成と変貌 : 政策との関連 ; 1 戦前期の雇用システム / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2018.3
138 no. 199-2 . 雇用システムの生成と変貌 : 政策との関連 ; 2 戦後復興期からバブル期の雇用システム / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2018.3
139 no. 200 職業分類改訂委員会報告 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2018.3
140 no. 201 諸外国における副業・兼業の実態調査 : イギリス、ドイツ、フランス、アメリカ / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2018.4
141 no. 202 厚生労働省「多様化調査」の再集計・分析結果 : 雇用の多様化の変遷 (その4) /平成15・19・22・26年調査 / 労働政策研究・研修機構編 その4. - 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2018.5
142 no. 203 仕事の世界の見える化に向けて : 職業情報提供サイト (日本版O-NET) の基本構想に関する研究 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2018.5
143 no. 204 雇用バッファの動向 : 長期雇用慣行の持続可能性 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2018.5
144 no. 205 近年の技術革新と雇用に関わる諸外国の政策動向 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2018.6
145 no. 206 職業訓練の効果測定制度に関する調査研究 : アメリカ / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2018.6
146 no. 207 諸外国における外国人材受入制度 : 非高度人材の位置づけ : イギリス、ドイツ、フランス、アメリカ、韓国、台湾、シンガポール / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2018.9
147 no. 208 諸外国における女性活躍・雇用均等にかかる情報公表等について : フランス、ドイツ、イギリス、カナダ / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2019.2
148 no.209 労働力需給の推計 : 労働力需給モデル(2018年度版)による将来推計 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2019.3
149 no. 210 企業における福利厚生施策の実態に関する調査 : ヒアリング結果 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2019.3
150 no. 211 フランス労働法改革の意義と労使関係への影響 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2019.3
151 no. 213 . 職業分類作業部会報告 ; 1 小分類項目の見直し / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2019.5
152 no. 214 労働法の人的適用対象の比較法的考察 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2019.5
153 no.2 「リストラ」と雇用調整 / 労働政策研究・研修機構研究調整部研究調整課編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2005.5
154 no.3 別冊資料・就業構造基本調査特別集計 : 労働政策研究報告書No.35 『若者就業支援の現状と課題 : イギリスにおける支援の展開と日本の若者の実態分析から』 付属資料集 / 労働政策研究・研修機構研究調整部研究調整課編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2005.6
155 no.4 解雇無効判決後の原職復帰の状況に関する調査研究 / 労働政策研究・研修機構研究調整部研究調整課編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2005.8
156 no.5 戦後雇用政策の概観と1990年代以降の政策の転換 / 労働政策研究・研修機構研究調整部研究調整課編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2005.8
157 no.6 労働力需給の推計 : 労働力需給モデル(2004年版)による将来推計 / 労働政策研究・研修機構情報解析部情報解析課編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2005.8
158 no.7 都道府県別就職率、充足率及び職業安定業務統計季節調整値改善に関する資料/ 労働政策研究・研修機構情報解析部情報解析課編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2006.1
159 no.8 少子化問題の現状と政策課題 : ワーク・ライフ・バランスの普及拡大に向けて/ 労働政策研究・研修機構研究調整部研究調整課編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2005.11
160 no.9 パートタイマーの組織化と労働条件設定に関する事例調査報告 / 労働政策研究・研修機構研究調整部研究調整課編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2005.10
161 no.10 女性の在宅・SOHOワーカーの実態に関する事例ヒアリング調査 : 労働者・事業者性の分類と経年変化 / 労働政策研究・研修機研究調整部研究調整課編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2005.10
162 no.11 安定し調和のとれた労使関係の構築に向けて : メカニズム、対応策、政策提言/ 労働政策研究・研修機構国際研究部研究交流課編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2006.2
163 no.12 2005年度労働力需給の推計 / 労働政策研究・研修機構情報解析部情報解析課編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2006.3
164 no.14 日本人の働き方とセーフティネットに関する研究 : 予備的分析 / 労働政策研究・研修機構研究調整部研究調整課編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2006.5
165 no.15 若者の包括的な移行支援に関する予備的検討 / 労働政策研究・研修機構研究調整部研究調整課編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2006.8
166 no.28 経営戦略・ガバナンスとHRMに関する企業事例調査 / 労働政策研究・研修機構研究調整部研究調整課編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2007.5
167 no.29 解雇規制と裁判 / 労働政策研究・研修機構研究調整部研究調整課編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2007.5
168 no.30 有期契約労働者の育児休業 : ヒアリング調査結果報告 / 労働政策研究・研修機構研究調整部研究調整課編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2007.6
169 no.16 中小企業における労使関係と労働条件決定システムの実態 : ヒヤリング調査報告 / 労働政策研究・研修機構研究調整部研究調整課編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2006.8
170 no.17 裁判所における解雇事件 : 調査中間報告 / 労働政策研究・研修機構研究調整部研究調整課編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2006.8
171 no.18 働きに応じた公正な処遇の構築に向けて : 労働時間を切り口とした正社員とパート社員の合理的な賃金設定手法 / 労働政策研究・研修機構調査部編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2006.9
172 no.19 専門的 ・技術的労働者の国際労働力移動 : 看護・介護分野とIT産業における主要課題 / 労働政策研究・研修機構研究調整部研究調整課編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2006.11
173 no.20 両立支援勤務措置の併用に関する事例ヒアリング調査 : 在宅勤務との組み合せの視点から / 労働政策研究・研修機構研究調整部企画課編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2006.11
174 no.21 労災保険の財政方式 / 労働政策研究・研修機構情報解析部情報管理課編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2007.1
175 no.22 諸外国政府の職業能力開発情報発信の構造 : サイトマップ分析から / 労働政策研究・研修機構研究調整部研究調整課編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2007.2
176 no.23 平成18年度労働力需給の推計 : 都道府県別将来推計 / 労働政策研究・研修機構情報解析部情報解析課編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2007.3
177 no.24 経済成長と雇用におけるパラダイム(規範)の変化/ 労働政策研究・研修機構国際研究部研究交流課編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2007.3
178 no.25 長期的キャリア分析についての事例研究 : 35年間の追跡調査より / 労働政策研究・研修機構研究調整部研究調整課編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2007.3
179 no.26 製造業におけるOJTを効果的に推進する要因 / 労働政策研究・研修機構研究調整部研究調整課編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2007.3
180 no.27 職業安定業務統計等を活用した求職者等に関する分析方法の研究 / 労働政策研究・研修機構研究調整部研究調整課編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2007.3
181 no.31 ハローワークにおける職業分類の運用に関する調査報告 / 労働政策研究・研修機構研究調整部研究調整課編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2007.10
182 no.34 労働力需給の推計 : 労働力需給モデル(2007年版)による将来推計 / 労働政策研究・研修機構調査・解析部(調査・統計データ担当)編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2008.3
183 no.35 職業分類研究会報告 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2008.3
184 no.37 OECD国際成人技能調査(PIAAC)に関する報告/ 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2008.4
185 no.38 地域雇用政策と地域別従業者数の推移 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2008.4
186 no.39 「日本的高卒就職システム」の変容と模索 : 資料編 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2008.5
187 no.36 非正社員の雇用管理と人材育成に関する予備的研究/ 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2008.4
188 no.40 マッチング効率性についての実験的研究/ 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2008.5
189 no.42 企業外における個別労働紛争の予防・解決システムの運用の実態と特徴/ 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2008.5
190 no.43 キャリア・コンサルティング研修の研究 : プロジェクト研究 「労働市場における需給調整機能・キャリア支援機能の強化に関する研究開発」 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2008.5
191 no.45 ヨーロッパにおけるワークライフバランス / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2008.7
192 no.44 都市・雇用データによる都市機能指標と圏域設定の基礎整備/ 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2008.6
193 no.48 新訂 職業名索引/ 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2008.8
194 no.54. 職業分類の改訂に関する研究 ; 1 細分類項目の見直しを中心にして / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2009.3
195 no. 55 企業外における個別労働紛争の予防・解決システム利用者の実態調査 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2009.5
196 no.59 . ヨーロッパにおけるワークライフバランス 労働時間に関する制度の事例 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2009.7
197 no. 62 最低賃金制度に関する研究 : 低賃金労働者の状況 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2009.10
198 no.64. 職業分類の改訂に関する研究 ; 2 分類項目の改訂 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2010.3
199 no. 65 契約社員の人事管理 : 企業ヒアリング調査から/ 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2010.3
200 no. 69 職業相談の改善を目的とした地方研修プログラム・教材の開発と効果 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2010.4
201 no. 66 総合的な労働力需給指標に関する調査研究 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2010.4
202 no. 70 ドイツ・フランス・イギリスの失業扶助制度に関する調査 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2010.5
203 no. 67 政労使三者構成の政策検討に係る制度・慣行に関する調査 : ILO・仏・独・蘭・英・EU調査 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2010.3
204 no. 73 若年求職者の適性評価 : キャリア・インサイトの利用記録を用いて / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2010.6
205 no. 72 介護における労働者の確保に関する研究 : (事業所ヒアリング) / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2010.6
206 no.76 個人加盟ユニオンの紛争解決 : セクハラをめぐる3つの紛争事例から / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2010.9
207 no.78 失業構造の理論的・実証的研究/ 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2010.9
208 no.75 男女間賃金格差の経済分析 / 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2010.8
209 no.77 雇用システムと人事戦略に関する研究/ 労働政策研究・研修機構編 東京 : 労働政策研究・研修機構 , 2010.11

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出版者 東京 : 労働政策研究・研修機構
出版年 2005.3-
一般注記 売品は別書誌<BB1910513X>
ホームページで全文提供 http://www.jil.go.jp/
著者標目 労働政策研究・研修機構 <ロウドウ セイサク ケンキュウ ケンシュウ キコウ>
本文言語 言語名不明
書誌ID 2002268772
NCID BA71369795 WCLINK

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